厚生労働省関東信越厚生局の、いわゆる『マトリ』が昨年の秋から慎重な内定捜査を続けた後の逮捕で、かつ尿検査・陽性が出て、「間違いありません」と逮捕容疑を認めているという報道が出ており、「20代の頃からやっていた」と話しているそうです。
わたしは、ピエール瀧が、山田孝之主演の2013年の映画、『凶悪』(Wikipedia)で、極悪非道な死刑囚の役をやった時の印象がいまでも
印象に残っています。
この役は主演の山田孝之も存在感がなくなるほどの、異常な「凶悪」さで、鳥肌が立つほどの圧倒的な存在感と演技でした。
「この人本当に危ない人なのでは?」と思ったものでしたが、この映画に出た時も薬をやっていたのかと思うと、これもまたぞっとする話ではあります。
この映画で報知映画賞の助演男優賞を取っていますね。
ピエール瀧は現在大河ドラマや、映画、CM、ラジオで活躍している俳優であり、ミュージシャンでもあり、逮捕の影響はすでに出ています。
現在出ている番組やCMの降板はもちろんですが、彼が出演している撮影済の映像などは使えなくなる可能性が高く、所属しているテクノユニットの30周年ツアーも中止が決まり、関係先の損害は大きく10億円にも上るそうです。
この問題の「波紋」といえば、「ジャーナリスト」の江川紹子氏が、《過去の作品のお蔵入り、映像も編集し直し消去みたいな非生産的なことは、被害者がいない事件ではやめた方がいい》という趣旨のことを語ったという記事を見ましたが、この意見には納得する部分もあるが、ちょっと違うのではないかな~と思う点もあり、難しいですね~。
まずこの「ジャーナリスト」は被害者がいないと言っていますが、被害者はいないように見えて、薬物が蔓延するとしたら国民や社会秩序が被害者なのではないかと思えます。
また犯罪をおかした人間が出ているドラマや番組を見たくないと思う人が出るのは間違いなく、もし彼(彼女)が出演している番組の放映をするようなことがあれば、テレビ局や企業スポンサーが批判を浴びることは間違いない事ですので、そのリスクを避けたい気持はわかります。
映画でも、スポンサー企業がついている場合は、やはりスポンサーは世論を気にするでしょう。
公共放送でも民法でも視聴者やスポンサー企業の、犯罪に対する許容度は、10年前、20年前に比べてはるかに厳しいものがある時代になっています。
「作品に罪はない」という言葉では済まされないのでしょう。
そう考えると、この「ジャーナリスト」の言っていることは、一見先進的に見えますが、逆にかなり時代遅れの部分もあるのかな?と思います。
ただこのジャーナリストの意見を聞くと、反射的に否定的になる人がいて、わたしも若干その傾向も無きにしも非ずなので、よく話し(意見)をきいてから判断するようにしたいと思います。
NHKに限って言えば、録画の取り直し費用については、受信料から負担するのではなく、当然ながらキッチリ本人に請求してもらいたい。
本人が出せなければ、所属する芸能事務所が負担するのはやむを得ないでしょうね。
すると芸能事務所は、所属する芸能人に1年に1~2回抜き打ちの尿検査をするくらいになる時代になるかもしれないですね。
そのくらいしないと、仕事の多い1人の所属タレントの不祥事で会社が潰れてしまうことになりかねないことになるかも。
ただ、映画やDVDなどは、上映や発売の継続を望む人がいれば、批判はあっても、それぞれの会社が判断すればいいのでしょう。
批判を受け入れて、上映・発売しないことにして、そんな中で損害が発生したら、本人に請求すればいいのではないかなと思います。
今年2月に刑事事件で逮捕された俳優に続き、今回逮捕された件で《個人の感想》を書きましたが、こういった事件が続かないように、有名芸能人の方もお気を付けいただきたいと思います。
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